食に関わる者として、地域を元気にする。
飲食店だけにとどまらず、生産から消費までを目指して。
代表あいさつ
人間は食べることをしないと生きていくことはできません。
その人間の基本的欲求「食べること」に携わることができる飲食業は、何物にも代え難い素晴らしさがあると信じています。
美味しい料理や飲み物はもちろん、接客や店舗空間などにこだわり、お店に来て頂いたお客様に喜んでもらえるように努力する。
そのお客様の喜びが自分たちの喜びとなる。
お客様も私たちもそうして心が豊かになるようなお店を創っていきたいと思っております。
飲食店は「人ありき」と、私たちは考えています。
お客様はもちろん働いてるスタッフ、取引をさせて頂いている業者様など、お店・会社に携わる全ての人との繋がりを大切にしていき、携わる全ての人々が幸せになれたらと願っております。
私たちの企業理念には「郷土を愛すること」とあります。
生まれ育った故郷や縁あって暮らしている地域を元気にしていきたい、その地域・郷土の伝統や文化を受け継いでいきたい、という思いです。それは、今、私たち世代が豊かで幸せな暮らしを享受出来ているのも、先人の方々が頑張って創りあげて頂いた御陰だと思っているからです。
今後はグローバル化・少子高齢化が進んでいく時代になります。その日本の未来は、今生きている私たちの世代が創りあげていくのです。
私達の子や孫の次世代が、豊かで幸せな心を持てるような「地域・社会」大きく言えば「日本」を、創りあげていきたいです。
食に携わる者として、その土地の食材を使用しその土地で消費することはもちろん、次段階としては、食材の生産から加工までを携わることにより、安心安全はもちろん、地域の一次産業の活性化が生まれ、地域の活力・魅力を大きくしていくことが、次世代に向けた私たちの役割と考えています。
㈱エブリシング 代表取締役 平重 敦嗣

会社概要
社名 | 株式会社エブリシング |
---|---|
設立 | 2000年2月1日 |
資本金 | 1000万円 |
代表取締役 | 平重 敦嗣 |
所在地 | 〒745-0017 山口県周南市新町2-14 河島ビル1F TEL:0834-32-5115/FAX:0834-32-5113 |
事業内容 | 飲食店の経営、企画 他 |
役員及び責任者 | 【代表取締役】平重 敦嗣 【取締役】宮本 創一 |
社員数 | 正社員30名/アルバイトスタッフ300名 (2022年1月現在の在籍数) |
主要取引銀行 | 広島銀行・西京銀行・日本政策金融公庫・山口銀行 |
店舗 | エブリシング全13店舗(2024年7月現在) 素晴らしきかな人生/3店舗 西京酒場「萬天」/1店舗 牛串とらまめともつ鍋こ豆/1店舗 炭火串焼き やきとん業態/5店舗 汁なし担担麺 階杉 防府店/1店舗 レストラン うみべ。/1店舗 上関海峡亭/1店舗 つなぐファーム全2店舗・農場:1拠点(2024年7月現在) 焼肉つなぐファーム/2店舗 つなぐファーム農場(秋穂二島・「杵埼の里」内) |
沿革
2000 | Every‐Thing,Corp.有限会社・法人設立 |
---|---|
2000 | 居酒屋 「素晴らしきかな人生」 山口店 OPEN |
2007 | 株式会社に改組及び増資 |
2007 | 西京酒場「萬天」光店OPEN |
2010 | 炭火串焼き やきとん「政之助」山口店 OPEN |
2010 | 炭火串焼き やきとん「源太郎」周南店 OPEN |
2013 | 居酒屋 「素晴らしきかな人生」下関店 OPEN |
2014 | 炭火串焼き やきとん「駒之進」宇部店 OPEN |
2014 | 牛串とらまめともつ鍋こ豆 湯田店 OPEN |
2015 | 組織変更 |
2016 | 炭火串焼きやきとん「正一郎」下関店 OPEN |
2017 | 素晴らしきかな人生 宇部店 OPEN |
2018 | 株式会社つなぐファーム 設立 |
2019 | 《つなぐファーム一号店》焼肉つなぐファーム 隅の浜店 OPEN |
2020 | 《つなぐファーム二号店》焼肉つなぐファーム 湯田店 OPEN |
2022 | レストラン うみべ。(上関) OPEN |
2022 | 汁なし担担麺 階杉 防府店 OPEN |
2022 | 炭火焼きやきとん「益次郎」OPEN |
2024 | 上関海峡亭 OPEN |
従業員への取り組み
次世代育成支援対策推進法に基づく一般事業主行動計画
社員が仕事と子育てを両立させることができ、社員全員が働きやすい環境を作ることによって、すべての社員がその能力を十分に発揮できるようにするため、次のように行動計画を策定する。
1.計画期間 | 令和6年4月1日~令和9年3月31日までの3年間 |
---|---|
2.内容 | 【目標1】 妊娠中や出産後の女性労働者の健康の確保について、労働者に対する制度の周知や情報提供及び相談体制の整備の実施。 【対策】 ・令和6年4月~ 法に基づく諸制度について、事業所内の見やすい場所への掲示又は備付け、電子メールの送信等を行う。 男性が多い職場だからこそ定期的、継続的に行うことによって社員意識の啓蒙を行い、希望者が出た場合に、社員及び会社が協力して支援する企業風土の醸成を図る。 【目標2】 出産や子育てによる退職者についての再雇用制度の実施。 【対策】 令和6年4月~ 実例などを元に、制度内容の決定。社員への通知をする。 |